働きがいは業績に影響する☆日本経済新聞の働きがい改革より

人材活躍アートセラピストの阪本眞基子です。

今朝の日本経済新聞の働きがい改革、道半ばの日本　「仕事に熱意」6割届かず: 日本経済新聞 (nikkei.com)」という記事が印象に残ったので、ご紹介させていただきます。

労働環境の改善と働きがいの課題

記事の内容では、日本企業の労働環境が改善する一方で、働き手の仕事への充実感や達成感といった「働きがい」が高まらないことが取り上げられています。

1人当たりの労働時間は2020年に16年比で100時間減るなど働きやすくなったものの、仕事に熱意を持ち会社に貢献したいと考える社員の割合は6割弱と世界最下位にとどまる。政府が働き方改革を打ち出して5年あまり。生産性改善や技術革新に向けて社員の働きがいをいかに高めるかが次の課題となる。

日本企業の取り組みが変化につながっている結果として、厚生労働省の発表では

労働者1人当たりの年間総実労働時間は2020年に1685時間と2016年比5.5%減。
有給休暇取得率は7.2ポイント上昇の56.6%と過去最高。

となっています。

しかしながら、一方で、働きがいについての課題は大きいようです。

人事コンサル大手、米コーン・フェリーがグローバル企業に20～21年に実施したエンゲージメント調査によれば、働きがいを感じる社員の割合は日本が56%と、世界平均を10ポイント下回る。23カ国中、最下位が過去6年続く

と記載されています。

働きがいは企業業績に影響する

私も人材活躍アートセラピストとして、人生100年時代において働きがいは大変重要な課題だと思います。

「働きがい」は、「働くことによって得られる結果や喜び、働くだけの価値」と言われます。
つまり、働くことで結果が出て喜びを感じ、価値を得られる。

働く人にとっては充実感や満足感、幸福感につながる状態です。
モチベーションも高く、積極的に仕事に取り組める状態でもあります。

そのような状態であれば、仕事の質も生産性も高く、企業にとっても個人にとってもプラスのサイクルで全てが進んでいきます。

前回のブログ「役職定年世代だけが不安なわけではない」の中で幸せな脳の働きについてお伝えしましたが、今朝の日経新聞の記事でも下記の記載がありました。

社員の働きがいは企業業績にも影響する。パーソル総研と慶応大学の前野隆司教授の19～20年の調査によると、働くことを通じて幸せを感じる社員の多い企業で売上高が伸びたのは約34%。幸せを感じる社員の少ない企業で売上高が伸びた割合（約25%）を上回る。

投資家も企業が働き手の価値「人的資本」をどう引き出しているかを重視しており、投資先の選別に活用する動きが出始めた。日本企業の働き方改革に続く「働きがい改革」は待ったなしといえる。

結論としては、働くことを通じて幸せを感じる社員の多い企業が業績を大きく伸ばしているということです。